Amazon・Apple・Google、「つながる機器」の新規格で連携

【シリコンバレー=奥平和行】アマゾン・ドット・コム、アップル、グーグルの米IT(情報技術)大手3社がインターネットにつないで使う家庭機器を対象とした共通の通信規格を作ることを決めた。2020年後半に技術仕様を公開する計画だ。規格の乱立を防ぐことにより消費者や機器を開発・製造するメーカーの利便性を高め、機器の普及を加速する。
3社に加え、無線通信規格の策定を担う業界団体、ジグビー・アライアンスが18日、「プロジェクトコネクテッドホーム・オーバーIP」を立ち上げると発表した。
3社はコンテンツ配信や電子商取引といった分野で激しく競り合っているが、成長が見込まれる「スマートホームデバイス」の分野では利便性を優先する。今回の取り組みが成功すれば消費者は規格の違いを意識しないで製品を購入・利用できるようにり、メーカーも規格にあわせて作り分ける必要がなくなる。
新たな規格にはインターネットの基盤技術であるインターネットプロトコル(IP)を応用する。アップルの「ホームキット」など既に各社が個別に実用化した技術も活用し、開発に必要な時間を短縮するという。技術はソフトを誰でも改変したり利用したりできるオープンソースと同様の考え方に基づいて開発を進め、利用を希望する企業が無償で使えるようにする。
既にIT大手は家庭用の監視カメラやエアコンと組み合わせて使うサーモスタットなどを販売しており、こうした製品が対象となる見通しだ。ジグビー・アライアンスに加わるスウェーデンの家具大手イケアやフィリップス(オランダ)から分離した照明大手、シグニファイ(同)なども参画の意向を示しており、照明機器などでも対応機器が出る見通しだ。
米調査会社IDCによると、監視カメラや電球、スマートスピーカーといったスマートホームデバイスの世界出荷台数は23年に15億5740万台に達する見通しだ。19年の見通しより約9割多い水準となる。スマートフォンなどに続く成長分野のひとつとして注目を浴びているが、規格が乱立することにより混乱が生じるとの見方も浮上していた。

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