ビックカメラやイケア「売らない店舗」へ ネット通販に力・スマホで購入

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小売り大手がインターネット通販を前提とした店作りを始めた。
注文は基本は通販サイトで対応し、店舗は商品を「見る」ショールームと位置付ける。
小売業界では店舗を収益を生み出す源泉として重要視してきたが、ネット通販を支援するツールとする。
アマゾン・ドットコムもあえて商品を確認できる店舗開発に力を入れている。
店舗の定義が代わり、次世代型消費へと大きく舵を切る可能性がある。
1日、ビックカメラの通販サイトと同じ名前の進展「ビックカメラ・ドットコム」がオープンした。
広さは約3千?と、主力の駅前店の5分の1程度と小さい。
天井から釣り下がっている案内板や床、商品の横など店内のあちこちに大小のQRコードがちりばめられている。
その数6000枚。来店客がスマートフォンで読み取ると通販サイトにつながる。
スマホを片手に、かさばるゴルフ用品や布団や大型家電はサンプルだけ。
顧客は商品を試し、気に入ればスマホで通販サイトを経由して購入する。
「ネット通販で買い物する顧客も8割が事前に商品をぁぃ人している」点に着目した。
あえて店をショールームだと打ち出し、顧客を呼び込み自社の通販サイトに誘導する。
欧米はどうだろうか。
家具最大手のイケア(スウェーデン)は2021年マデニロンドンやニューヨークなど主要都市で小型店を30店開く。
倉庫も兼ねた郊外の大型店が同社の特長だが、2018年にロンドン中心部で開業した店舗は約400?と小さく、キッチンなどショールーム機能を強化。注文はネットで受ける。
2020年春に東京23区内で出す店は約2500?と標準店の10分の1だ。
「小さくても家具の配置提案など実物を見られる店は競争力につながる」と。
アマゾンも店舗を重視する姿勢を打ち出している。
今年秋から春にかけてのしょうせんをせいするのは、いったいどこのみせになるのだろうか。

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